本コラムでは、オールカントリー（全世界株式）の魅力や評価、今後の見通しなど中心に解説します。
※オールカントリー（全世界株式）には「米国を除く」「日本を除く」といったインデックスファンドもあります。
シミュレーションは金融庁が公開している「つみたてシミュレーター」を活用しています。また、資産運用期間は20年で想定していますが、新NISAのつみたて投資枠の限度額は600万円までとなります（月3万円の場合、約16年で限度額に達します）。
※ご紹介内容は個人の見解・個人の運用実績です。あくまで投資は自己責任でおこなってください。
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目次
オールカントリー（全世界株式）とは
まずはオールカントリー（全世界株式）の基本知識をつけましょう。
全世界株式：オールカントリーとは、世界中のすべての国の株式市場に投資する投資スタイルです。世界中の様々な国の株式市場に分散投資することで、地域や国のリスクを分散し、ポートフォリオの安定性を高めることを目指します。
新NISAで購入できる人気の銘柄である、オールカントリー（全世界株式）は分散投資で得られるリスク分散の効果が高いと言えます。
オールカントリー（全世界株式）のメリット・デメリット
オールカントリー（全世界株式）には、メリット・デメリットは以下に考えられます。
オールカントリー（全世界株式）の評価を簡単に解説
オールカントリー（全世界株式）がなぜこれほど評価されているかを確認していきましょう。
オールカントリー（全世界株式）のトータルリターンである、各投資期間の利回り平均は、以下の通りです。
| 年月 | 1ヶ月 | 6ヶ月 | 1年 | 3年 | 5年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 利回り | +5.56% | +10.28% | +32.14% | +18.88% | +17.51% |
5年間の利回り平均を見ても安定的かつ順調に資産を増やしています。
また、オールカントリー（全世界株式）の平均利回りは年利8.98％と言われており、その利回りで今後20年運用した場合の積立金額と運用実績のシミュレーションは以下の通りです。
※スマートフォンでタップすると、画像が拡大されます。
VT（全世界株式：オルカン）のチャート【リアルタイム】
S&P500との違いとは？
オールカントリー（全世界株式）と同じく人気の高い、S&P500との違いも理解しておきましょう。
S&P500とは、アメリカの経済や株式市場全体の動向を示す重要な指標のひとつです。
多様な業界やセクターにわたる企業が含まれていることが特徴で、多くの投資ファンドや金融商品も、S&P500のパフォーマンスに連動するように設計されています。
S&P500は過去の実績から見ても右肩上がりで伸びているため、長期運用を前提とした購入はとても魅力的な金融商品とされています。
S&P500指数のチャート【リアルタイム】
オールカントリー（全世界株式）の将来展望と注意点
オールカントリー（全世界株式）に投資をする前に将来の展望と注意点を確認しましょう。
S&P500は米国の主要企業500社の指標と連動した投資となるため、どうしても米国経済の動向によって、運用実績が変わってしまいます。
一方で、オールカントリー（全世界株式）は米国だけでなく、全世界に分散投資するため、米国中心の投資よりもリスクを分散できます。
投資先の先進国と新興国の経済動向に注目
オールカントリー（全世界株式）の投資先は先進国89.3%、新興国10.7%で構成されています。
先進国の中でも米国が62.3%を占めており、日本が5.5%、イギリスが3.7%、フランスが2.9%、カナダが2.9%、先進国（その他）が12.0%、中国が3.2%、インドが1.7%、台湾が1.6%、新興国（その他）が4.2%で占められています。
比率的には、米国が半分以上を占めており、次いでヨーロッパ、日本と続きます。
そのため、S&P500と同様に投資先の経済動向は米国を中心に見ておく必要があります。
リスク管理上の注意点と対策方法
新NISAで人気の高いS&P500 とオールカントリー（全世界株式）は、基本的に米国への投資が中心です。
オールカントリー（全世界株式）も米国が中心となるため、米国経済が落ち込むと運用実績が悪くなる可能性があります。
もし、S&P500と一緒に運用する場合、オールカントリー（全世界株式）のインデックスファンドを選択するなどの工夫が必要です。
定期的な見直しで効果的な資産運用を目指す
オールカントリー（全世界株式）も同様に1年に一度は自分の資産ポートフォリオを見直す必要があります。
オールカントリー（全世界株式）は安定的な運用が可能ですが、先述した通り、米国株が中心であり、カントリーリスクをはらむ国（中国など）も含まれているため、投資する金額の比率を変更するなどの見直しが必要です。
オールカントリー（全世界株式）の購入・運用方法
オールカントリー（全世界株式）の購入はNISA口座がおすすめです。
NISAは非課税優遇制度であり、NISA口座内で得られた運用益は恒久非課税となります。
NISAやiDeCoで利用可能です（購入できる金融機関）
オールカントリー（全世界株式）はNISAとiDecoでも購入が可能です。
特にNISAは多くの金融機関が取り扱っており、ほとんどの人が購入できます。
主要ネット証券（SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券など）でも購入できます。
一方で、iDeCoでは金融機関が限られており、iDeCoでも購入したい方はネット証券選びには慎重になりましょう。
iDeCoでオールカントリー（全世界株式）を購入できるネット証券は、マネックス証と松井証券です。
おすすめ証券会社の比較と選び方
オールカントリー（全世界株式）を購入できる金融機関、NISA口座を即座に開設できるネット証券がおすすめです。
おすすめはSBI証券や楽天証券、マネックス証券です。
主要ネット証券のオールカントリー（全世界株式）手数料
オールカントリー（全世界株式）は主要ネット証券で取り扱われているので、手数料を安く抑えたい人は、まず信託報酬（手数料）を確認しましょう。
| ネット証券 | 信託報酬（手数料） |
|---|---|
| SBI証券 | 0.05775%以内 |
| 楽天証券 | |
| マネックス証券 | |
| auカブコム証券 | |
| 松井証券 | 0.1144%以内 |
主要ネット証券のうち、4社は信託報酬（手数料）が同じで、松井証券のみ信託報酬が高めとなっています。
オールカントリー（全世界株式）の運用実績
たむはNISAを始めて2年弱ですが、最初の2年はS&P500のみで運用していました。2024年2月に見直してみて、2024年3月の投資分から全世界株式（オール・カントリー）に分散してます。
過去2年のS&P500の運用実績は高いものでしたが、今後、2030年代までの成長率を考えて、分散投資に力を入れようと思い、全世界株式（オール・カントリー）に分散します。
また、最近では新興国で成長率が高いインド株メインのインデックスファンドにも分散投資を検討しています。
※スマートフォンはタップで画像拡大できます
たむはオールカントリー（全世界株式）以外にも仮想通貨（暗号通貨）にも積立投資を少額で行なっています。ぜひご参考ください。
オールカントリー（全世界株式）は３種類
オールカントリー（全世界株式）は全世界に投資できる銘柄ですが、大きく分けて、3種類あります。
オールカントリー（全世界株式）は米国株が6割を占めるインデックスファンドのほか、日本株を除く全世界株式、米国株を除く全世界株式（オール・カントリー）があります。
全世界株式（除く日本）との違い
eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）では、日本株が除外されており、米国への投資比率も60.1%とオールカントリー（全世界株式）よりも下がっています。
日本株式に既に投資している人に分散投資先としておすすめです。
eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）はSBI証券、マネックス証券、楽天証券で購入できます。
eMAXIS Slimシリーズとは
三菱UFJ国際投信が運用する投資信託シリーズです。シンプルでわかりやすく、低コストであることが特徴で、「長期・分散・積立」の資産形成に適しています
全世界株式（除く米国）との違い
楽天・全世界株式（除く米国）インデックス・ファンド を代表する、全世界株式（除く米国）では米国以外の先進国や新興国を中心に投資する銘柄です。
楽天・全世界株式（除く米国）インデックス・ファンドの国別配分比率は、先進国株式(除く日本)43.69%、外国株式23.85%、新興国株式16.56%、国内株式15.89%、短期金融資産0.01%で占められています。
資産ポートフォリオが米国に依存している場合、投資資金の比率を全世界株式（除く米国）によせることがおすすめです。
全世界株式（除く米国）は銘柄や信託報酬は異なりますが、SBI証券、楽天証券、マネックス証券など主要ネット証券で購入できます。
【参考】楽天・全世界株式（除く米国）インデックス・ファンド│日本経済新聞
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まとめ
新NISAが広まる中、世界情勢の不安定な状況でもしっかりと資産運用ができるように、リスク低減のために分散投資が可能なオールカントリー（全世界株式）への人気が高まっています。
重要なことは、ひとつの銘柄に集中投資するのではなく、1年に一度は資産ポートフォリオを見直し、投資金額を分散させることが大切です。
2024年1月に開始された新NISAに伴い、人気に根強いS&P500よりも熱が高まっているオールカントリー（全世界株式）に注目が集まっています。